現代では　がんの治療は手術療法、放射線治療、化学療法（抗がん剤）が基本的な治療である。単独でこれらの治療が行われることもあるが併用療法（組み合わせはケースによって異なる）が一般的である。これらの治療法がより効果的になるのは、がんの早期発見である。早期発見はPET検査、内視鏡検査を組み合わせた健康診断が最も有効であり、それ以外では偶然に発見されることしかない。実際に治療後の生存率は年々進歩しており、前立腺がんでは5年生存率は100％に近い。
しかしながら、再発がんや進行がんも依然として多い。現在医師の世界では憂慮すべきことが起こっている。がんの治療では今日でも外科手術が第一選択である。現在の日本での外科的治療を続けるためには毎年全国の医学部、医科大学に1500人の若手医師が入局することが必要であるが、現状では800人にとどまる。

現在の若手医師はハードな労働を擁する診療科を敬遠する傾向にある。形成外科（将来は美容整形に転向）、皮膚科、眼科、放射線科を希望する医師は増加傾向にあるが、外科、内科、産婦人科、小児科などは減少傾向にある。診療科の偏在は国も頭を痛めている。
この状況が是正されないと10年後には公民を問わず地方の中小都市の病院では外科医の派遣が不可能になり、がんを含めた外科の治療が受けられなくなることは必須である。そうなると地方に居住するがんの患者は大都市の大病院に集中することになる。もとより大都市のがんの患者は地方都市より多いわけであるから、患者の手術待ちが増加することになる。待機中にがんが進行することは間違いない。そうなると進行がんが増加したり、待機中に死亡に至ることもあり得る。

国は何らかの規制をかけようとしているが職業選択の自由を医師は奪われることになり憲法違反になりかねない。さらに昨今では医学部入学の40％強は女性である。女性医師は大変優秀であるが、彼女たちは結婚、妊娠、出産を控える。現在医師になるためには6年の医学部在籍を経て国家試験に合格してもその後4年の卒後研修を経なければならず、現役で医学部を卒業しても独り立ちする時は30歳近くになっている。今後の結婚も考えると眼科、皮膚科、放射線科などの労働負荷の少ない診療科を選択せざるを得ない。労働負荷の大きい診療科は男性医師に依拠しなければならないが、男性医師も避ける傾向にある。従ってこの状況を放置すると日本の医療制度の崩壊につながることは必定である。